ついでなんで、調べてみました。
●IT (情報技術) 【Information Technology】
コンピュータやデータ通信に関する技術を総称的に表す語。
●IT革命 (information technology revolution)
コンピュータやインターネットを始めとする情報技術の発展・普及に伴う、社会の急激な変化。「IT」は「Information Technology」(情報技術)の頭文字で、「革命」は変化が非常に激しいことを示している。その影響は経済活動から家庭生活にいたるまで多岐に渡っており、2000年の九州・沖縄サミットでも議題の一つとしてとりあげられた。日本でもパソコン、インターネットの爆発的な普及とそれに伴う電子商取引や新しい情報メディアの普及、政府によるIT関連予算の大幅増額や「Eジャパン構想」の発表など、既に様々な変革が起きつつある。一方で、技術を悪用する者によるハイテク犯罪の急増や、ITを使いこなせる者とそうでない者の間に生じる社会的な格差(デジタルデバイド)などの問題が懸念されている。
●デジタルデバイド (digital divide)
パソコンやインターネットなどの情報技術(IT)を使いこなせる者と使いこなせない者の間に生じる、待遇や貧富、機会の格差。個人間の格差の他に、国家間、地域間の格差を指す場合もある。若者や高学歴者、高所得者などが情報技術を活用してますます高収入や雇用を手にする一方、コンピュータを使いこなせない高齢者や貧困のため情報機器を入手できない人々は、より一層困難な状況に追い込まれる。いわば、情報技術が社会的な格差を拡大、固定化する現象がデジタルデバイドである。また、先進工業国が情報技術によりますますの発展をとげる一方で、アフリカなどの途上国が資金難や人材不足、インフラの未整備などで情報技術を活用できず「置き去り」にされ、経済格差が拡大するのは、国家間、地域間のデジタルデバイドと言える。デジタルデバイドは、もともと貧富や機会の差が激しかったアメリカで問題となった現象で、2000年夏の沖縄サミットでは議題として取り上げられるなど、地球規模の新たな問題として注目されている。
●IT基本法 (高度情報通信ネットワーク社会形成基本法)
高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する基本方針を定めた法律。4章34条から成り、国としての方針や理念を提示した、いわば情報政策における「憲法」のような位置付けにある。具体的には高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部や、国や地方公共団体の負うべき責務、今後のロードマップなどを定めている。平成12年11月29日に成立し、翌年1月6日より施行された。政府は3年以内に施行状況を検討し、見直しを含めて必要な措置を執ることになっている。なお、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部とは従来の情報通信技術戦略本部（IT戦略本部）に代わる組織で、内閣に置かれている。2001年にe-Japan戦略を発表したのもこの組織である。
まあ、要するに、技術は強いってことで(笑)
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Re:なぜなに戦乙女 - Rafeel [4/24(Wed) 2:29]